10年以上かけて構築してきた介護と仕事の両立支援体制

「ひとりひとりが心身ともに健康で安心して生活しながら、持てる力を十分に発揮して働き続けられる環境を整えること。それが福利厚生の目的です」

そう語るのは、人事部人事室の脇田亜希子さんです。

テルモでは、福利厚生を社員の健康・生活・キャリアを支える重要な投資と位置づけ、「My Life（多様な働き方の支援）」「HealthCare（健康・医療分野の先進的サポート）」「Smile Up（社員と家族の生活支援）」の3つの軸で福利厚生を設計・運用してきました。

多くの制度が揃う中でも、10年以上をかけて取り組んできたのが介護と仕事の両立支援です。

「NPOの支援を受け、代表理事に顧問としてご参画いただき、共に支える仕組みを構築してきました」（脇田さん）。

介護休暇や時短・時差勤務など柔軟な働き方とともに、年1回の介護セミナー、毎月の個別相談会など、継続的な情報提供と相談の機会を設けてきました。セミナーには毎回200名以上が参加し、相談会も毎回定員に達するなど社員の不安軽減につながっています。

「会社が個別事情に介入することなく、必要な支援を受けられる体制が良い形で機能しています。介護を理由とした離職の防止にもつながっています。最近は、医療的ケアが必要なお子さまを育てる社員への支援にも取り組み始めています」と脇田さん。

育児支援の充実で、男性育休取得率は80.9％（2024年度実績）へ

育児についても手厚い支援を整えています。

「育休からの復職に不安はありましたが、復職セミナーに上司と一緒に参加し、先輩のママパパ社員の働き方も知ることで、安心できました」と、自身の経験を語るのは人事部人事室の川島沙織さんです。

育休中の社員を対象に、復職前セミナーやワークショップを実施し、上司や先輩社員との対話を通じて、親としての心構えや復職後の働き方を学べる機会を提供しています。復職後も、子どもが小学校を卒業するまで時短勤務・時差勤務の利用ができます。

また、男性の育児休業取得も積極的に後押ししています。職種によっては、育休取得をハードルに感じる雰囲気がありましたが、育児勉強会や取得者の体験談などの情報共有を通じて、職場の理解を深め、男性の育児休業取得率は80.9％までになりました。人事部DEI組織開発室が中心となり、育児休業を取得しやすい環境づくりを進めています。

制度の枠を超えて、どんな悩みも受け止める外部相談窓口の導入

同社では、外国籍の社員や障がいのある方、LGBTQを含む、多様な社員が安心して働ける職場づくりにも取り組んでいます。一方で、制度や施策だけでは対応しきれない悩みを持つ社員の声を受けとめるために有資格者が応える外部の相談窓口を導入しています。

「悩みがあってもどこに相談すればよいかわからない状態が、社員にとって大きな負担になります。でも、ここに相談できると分かっていれば安心につながります。介護や子育てに限らず、家庭関係や相続、近隣トラブルなど、相談は多岐にわたります。少しでも悩みが軽減し仕事に専念できることをとても大切にしています。」と話すのは総務渉外部コーポレートアフェアーズ室の玉手順子さん。

実際に、寄せられた声をもとに、「墓じまい」や「遺産相続」など、ユニークなテーマのセミナーも開催されています。

「福利厚生の利用が進むことは社員との対話ができている証。これからも社員に寄り添い、安心して働ける会社でありたいですね。若い世代には、寮支援やクラブ活動、レジャーや宿泊補助、自己啓発の補助なども関心が高い制度です。」（玉手さん）