本社には診療所やマッサージルーム、メンタルヘルスのための社外カウンセラーも

「BIPROGYでは『先見性と洞察力でテクノロジーの持つ可能性を引き出し、持続可能な社会を創出する』というPurposeを掲げています。その実現に向け、『DE＆I推進』や『働きがい・働きやすさの向上』を目標に各種施策を推進しています」

「生涯にわたる豊かな生活」を基本理念に、BIPROGYの「総合福祉ビジョン」について説明するのは、同社の人事部人事室長の山藤友美さんです。

多様な制度の中でも、特に充実しているのが健康に対する施策です。象徴的な存在が本社ビル内にある「BIPROGY診療所」です。「内科、精神科、皮膚科に加え、2022年度から女性専門外来を設置しました。また、肩こりや慢性的な腰痛に悩む社員も多いことから、マッサージルームも開設しています。」（山藤さん）

健康診断についても制度を見直し、疾病の早期発見につながるよう、人間ドック相当の受診ができる体制にしました。さらに脳ドックやインフルエンザの予防接種にも補助を設けています。

メンタルヘルス対策にも力を入れています。EAP（社外）カウンセラーを配置し、社員が気兼ねなく相談できる環境を整えました。また、入社3年目までの社員には面談の機会を設けています。「一度、利用してもらうことで、社内社外どちらにも相談窓口があることを知っていただきたいと考えています」と山藤さん。

育児支援で復職率はほぼ100％、住宅制度の見直しも

同社では育児支援も充実しています。産前休暇や育児休職、短時間勤務制度、在宅勤務制度の導入で柔軟な働き方ができるほか、外部の育児サービス会社によるベビーシッターや用品レンタル等のサービスの補助も受けられます。また、人事部の両立支援チームが休職する社員やその上司に制度説明や相談対応を行っています。

「休職中も会社とのつながりを感じられるような仕組みを整え、孤立感が生まれないよう配慮しています」と山藤さん。女性の復職率ほぼ100％を維持しており、男性の育児休業取得促進にも積極的に取り組んでいます。

介護支援制度も同様に整備されており、両立支援チームによる説明やアドバイスはもちろん、介護サービス会社による、介護用品や見守りサービスなどの割引利用が可能です。また、遠距離介護通勤補助費の支給もあります。

近年は、都心部の家賃高騰を背景に住宅制度も見直しを進めています。独身寮の入寮期間を3年から5年に延長しました。生活費負担の軽減を図るとともに、難しくなっている若手の人材獲得にも寄与しています。

「物価高の影響は若手に限られるものではありません。住宅制度全般を今後見直していかなければと考えています」と、山藤さん。公平性も考慮した上で制度の見直しを図っていくそうです。

退職後を見据えた資産形成支援、ライフステージに寄り添った制度が好評

資産形成支援も充実し、セミナーや特設サイトで、社員が自らライフプランをシミュレーションできる環境を提供しています。

「所得補償保険（GLTD）にも加入し、長期療養では2年間収入の減少を抑えられますし、個人でオプションを追加すれば補償期間を60歳まで延長できます」と説明するのは、人事部人事室担当マネージャーの浅野勝さんです。

「ライフステージに応じた支援策が幅広くあることが高く評価されています。育児や介護の相談窓口がしっかりしていて心強い、BIPROGYで働いていて良かったとも言ってくださいます。大変うれしく思っています」と山藤さん。

「問い合わせは相変わらず数多くありますので、そこから社員が抱えている課題を捉え、また新たな制度を形にしていければと考えています」と、浅野さんは語っています。