業界トップクラスの年間休日122日を実現

「愛し愛される」理念のもと、地域の利用者とともに、職員も心身ともに健康で、安心して働き続けられる環境を重視しているのが、戸田中央メディカルケアグループです。

充実した福利厚生制度の中でも「健康を支える」分野のひとつとして、多くの職員に利用されているのが「診療費見舞金制度」です。月の医療費が3千円を超えた分は全額法人が負担する制度で、万が一の入院や手術にも安心です。

「生活を支える」分野の制度では、2025年度から年間の休日を10日ほど増やし、計122日にしました。人事部課長の萩野祐子さんは、「現場からは、『採用がしやすくなった』『全然、手応えが違う』という声があがっています。それまでは非常勤でしか働けなかった人が、正規で働けるようになった例もあります。離職者も減りましたね」と、人材確保に苦労する医療業界では特に大きな意味を持つと語っています。

もうひとつ「生活を支える」分野で大きな反響を呼んでいるのが、「グループ内副業制度」です。一都四県の約50の施設で独自に求人を出すことができ、グループ内の職員を雇用できるという制度です。1年間で約200件の求人が出され約180件の応募がありました。ほぼ100％採用されています。

「グループ内副業制度」では多くのリピーターが

「休日の増加とともに制度化したところ、休日を利用して副業する職員が意外に多くいました。収入アップはもちろんですが、同じ仕事でも違う場所で行うので、知らない人に会えて、リフレッシュできたり、改めて自分の職場を見直せたり、みなさんモチベーションアップにつながっているところが大きいですね」と萩野さん。

グループ内の職員なので、雇う側としては不安はなく、実際に利用する職員からは「普段と異なる環境とスタッフと患者様とに関わることで、新鮮な気持ちで業務に取り組むことができて、多くの気づきを得られました」「すごく視野が広がりました。もう行ってよかったの一言です」と好評です。

2回、3回と続けて利用するリピーターも多く、中には40代でお子さんのいる職員も何度も利用しています。本業の仕事もお子さんと遊ぶ時間を減らすことなく、時間を有効に使えるそうです。

多様性への対応もきめ細かく制度化

同グループの福利厚生の3つ目の分野が「多様性への対応」です。

外国籍従業員への対応としては、3カ国語に対応した福利厚生情報サイトの提供や、帰省への配慮など、母国とのつながりを大切にしながら働き続けられる環境づくりに努めています。職員寮を完備したり、生活支援や医療費補助制度の利用を促し、日本で不安なく暮らせるように配慮しています。

LGBTQ対応としては、パートナーシップ制度規程を整備しました。事実婚や同性パートナーも婚姻関係にある配偶者と同等に支援を受けることができます。制服もユニセックスに替えるなど、ふだんの職場でのストレス軽減に努めています。

福利厚生の仕事に終わりはなく、将来は、人との出会いの場も作っていきたいと萩野さんは言います。
同グループでは、毎年、職員の意識調査を行い、制度の拡充に努めていますが、制度があっても知らない職員も数多く、その周知も課題です。人事部主任の豊田千夏さんは、
「グループウェアで情報の配信はしていますが、より興味を持って見てもらえるように、
自分ならこう利用していると実際に体験を伝えるようにしています。安心して長く働けるように、これからも制度を整えていきたいと思っています」と語っています。

2025年永年勤続者・功労者表彰式